重機は保有かレンタルか
建設機械は非常に高価であるため、購入・保有は容易なことではありません。
そのため、日本で使用されている建設機械の6割がレンタルとも言われています。
重機も建設機械の１つですから、多くがレンタルで活用されていると考えて良いでしょう。
本記事では自社で重機を利用する場合、保有とレンタルのそれぞれのコストについて解説していきます。
建設機械レンタルサービスとは？
建設機械レンタルサービスとは、文字通りショベルカーやクレーン車などの建設機械をレンタルできるサービスです。
レンタルには購入して自社で保有するよりもコスト削減などのメリットの他、重機のメンテナンス費用や置き場の心配が必要ありません。
さらに最新の機械を活用できるのもメリットです。
情報通信技術を用いたICT施工などの需要の高まりを受け、これらに対応した機械を揃えているレンタルサービス会社も増えてきました。
最新機械を購入しても使い勝手が良いか不安だという場合には、レンタルから試してみるという方法もあるでしょう。
一方でレンタル期間が長くなってしまうと、反ってコストがかかってしまうこともあります。
レンタルした機械は返却する必要があり、長期間になればなるほど購入して保有した方がコストを抑えられるのも事実です。
重機リースサービスとの違いとは？
昨今ではレンタルサービスの他に、建設機械を一定期間借りられる「重機リース」というサービスも浸透してきています。
「レンタル」と「リース」の大きな違いは、契約期間です。
基本的にレンタルは、短期間でのサービス利用を想定しています。
そのため、週単位や月単位での契約が多くなっています。
一方でレリースは、年単位の契約が基本です。
3年以上の利用を想定しているなどの場合には、リースでの契約も可能です。
なお、リース契約の場合は「途中解約はできない」などの制限が設けられている場合もあるため、契約前に確認しておく必要があります。
どちらも自社で保有するのではなく、借りる契約になりますが、機械を利用する期間に応じて使い分けると良いでしょう。
保有とレンタルのコスト比較
重機にもさまざまな種類があるため、一概にどちらがコストに優れているとは言えません。
しかし、購入して保有する場合とレンタルする場合とでどのようなコストがかかるかを把握しておくことで、自社はどちらが合っているのかを確認できます。
重機を保有する場合のコスト
保有する場合にかかるコストとして以下のようなものが挙げられます。
- 減価償却費
- 機械管理費
- 保険料
- 置き場費用
- メンテナンス料
- 整備費
- 消耗品費
- 燃料費
- 労務費
重機を保有する場合、まずは購入をする必要があります。
重機を購入する際には、一括ではなく分割払いで購入することが多いでしょう。
法人税法では、購入した資産の金額によっては一度で計上することができないため、購入した重機は何年かに分けて少しずつ計上してゆく必要があります。
これを「減価償却費」といい、例えば耐用年数5年と定められている重機を100万円で購入した場合、帳簿上は毎年20万円ずつ損金として計上する計算です。
さらに保険料や重機の置き場の費用などが固定費でかかってきます。
加えて燃料費やメンテナンス費用などの変動費もかかってきます。
とくに燃料費は昨今、高騰の傾向があるため、燃料費の節約にはどの企業も知恵を絞っているのが現実です。
こうした固定費と変動費がどれくらいかかるかを、自社が購入したいと考えている重機で算出することが大切です。
重機をレンタルする場合のコスト
重機をレンタルする場合には、「基本料金」＋「１日当たりのレンタル費用」がコストとしてかかってきます。
基本料金とは該当の重機を借りる時に、日数を問わず必ず発生する費用のことです。
基本料金と1日当たりのレンタル費用は、借りる重機によって変わってきますので、借りる前に確認する必要があります。
借りる日数に応じて、コストが変わってきますので、工期を確認して費用対効果に優れているかを確認するようにしてください。
まとめ
重機を保有するか、レンタルするかは該当の重機をどれくらいの期間利用するかでコストなどが変わってきます。
自社がどのような用途で活用したいと考えているかを明確にして、方法を選択すると良いでしょう。
まずは該当の重機の費用対効果を計算するところから始めてみてください。